お知らせ

【公式note】TerraTalk for デジタル・サポーターズ・クラブのワークショップ開設に備えて、公式noteを開始しました。

9月1日に公開するTerraTalk for デジタル・サポーターズ・クラブのワークショップ開設に備えて、公式noteを開始しました。
noteでは、ワークショップのファシリテーターを務めるケントが著者となり、英語学習に関わる様々な情報をお届けします。
みなさまどうぞ、お楽しみください。

 

■デジタル・サポーターズ・クラブ公式note 「英語AI」
 https://note.com/ai_english/

【電子書籍】Amazon Kindle本 在宅ワーク部門ランキング3位獲得!『定年前 起業の手続き』5日まで無料キャンペーン実施中

【電子書籍】『定年前 起業の手続き』(税込価格550円)を、5月3日~5日までの3日間限定の無料キャンペーンを実施中。
Amazon Kindle本 在宅ワーク部門ランキング3位を獲得しました。
本書では起業の手順にそって、20個以上のオンラインサービスを順次紹介しています。
「定款作成」「登記」「会社設立申請」など役所の手続きから、「ドメイン名の取得」や「ホームページ作成」「商標登録」まで、バラバラに散っているオンラインサービスを一望することができます。
この機会をお見逃しなくご利用ください。 

 ■目次

はじめに

1.会社の格を考える

2.社名を与える

3.住所を決める

4.発起人と出資金を決める

5.定款を作る

6.会計ソフトを選ぶ

7.ホームページ、メールアドレスを作る

8.法務局に登記書類を提出する

9.税務署、都道府県税事務所、市役所に法人設立届を提出する

10.銀行口座、クレジットカード、電話をつくる

あとがき

 

■書籍概要

書名:定年前 起業の手続き/著者:小林聡史
出版年月日 2021/03/19 ページ数 38ページ/定価 本体500円+税

 

 

【電子書籍】「定年前 起業の手続き」を出版

デジタル・サポーターズ・クラブは『定年前 起業の手続き』(著者:小林聡史)を2021年3月19日に発売したのでお知らせします。

 

サラリーマンの副業が解禁されました。
2つ以上の会社に勤めるという選択が可能になったことで、働き方はとても広がりました。

それでは、会社に勤めるのではなく、副業として起業を選ぶ方はどのぐらいいるでしょうか?
選択肢の一つと分かっていても、なかなか踏み出せない方も多いかもしれません。
それもそのはず、なにから手をつければいいのか、何に気きをつけたらいいのか分からないという方が大半でしょう。

本書では、著者が体験した起業の手続きを簡潔にまとめています。
具体的な手続きを知ることで、起業のハードルはぐっと下がるはずです。
実際、その手続きはとても簡単で、すべてオンラインで済ませることができます。

起業の手順にそって、本書では20個以上のオンラインサービスを順次紹介しています。
「定款作成」「登記」「会社設立申請」など役所の手続きから、「ドメイン名の取得」や「ホームページ作成」「商標登録」まで、バラバラに散っているオンラインサービスを一望することができます。
起業手続きの参考書です。

 

 ■目次

はじめに

1.会社の格を考える

2.社名を与える

3.住所を決める

4.発起人と出資金を決める

5.定款を作る

6.会計ソフトを選ぶ

7.ホームページ、メールアドレスを作る

8.法務局に登記書類を提出する

9.税務署、都道府県税事務所、市役所に法人設立届を提出する

10.銀行口座、クレジットカード、電話をつくる

あとがき

 

■書籍概要

書名:定年前 起業の手続き/著者:小林聡史
出版年月日 2021/03/19 ページ数 38ページ/定価 本体500円+税

【社長ブログ】コロナ禍ですすむ? AIの社会実装

コロナ禍で、対面を避ける「新しい生活様式」が推奨されている。学校教育はオンラインになったし、医療も初診からオンラインで行うようになった。 一番遅れているのは役所の窓口で、行政サービス、役所の申請等は今でも対面を主にしているのだが、これも遅かれ早からオンラインに移行するのだろう。 オンラインへの移行は大きな進歩なのだが、対面が非対面に移行しただけでは、デジタル化が完成したとはいいがたい。

 

以下、【つづきはブログ】で。

デジタル・サポーターズ・クラブ社長のブログ http://digitalsupportersclub.blog.jp/

行政サービスのデジタル化が今後一気に進むことが期待されています。先行して登記ねっとで提供しているオンライン申請システムを使って、合同会社説設立を行う手順を動画で作成し、公開しました。

 

超簡単!会社設立 登記・供託オンライン申請システム

 

行政書士や司法書士などの専門知識がなくても、Webで提供されるツールを使えば簡単に手続きを完了することがでます。

行政サービスのデジタル化の進行にあわせて、サービスだけではなく、その使い方の教材開発が今後ますます重要になります。デジタル・サポーターズ・クラブでは、使い方の教材化を今後も進めてまいります。

 

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